火災保険を内容がわからないまま加入したり「保険屋さんに勧められたから入ろうかな」って思ったりしていませんか。
火災保険はその名の通り住宅が火災になったときに補償する保険です。
しかし、その補償内容は意外に幅広いということをご存じですか。
今回は、火災保険はどういう保険で、どんな火災保険に加入したらいいか検討する場合のポイントを解説します。
この記事の目次
火災保険とは何か
火災保険は住宅が火災になったときに補償しますが、火災以外にも補償してくれる心強い保険です。
例えば自然災害や、水漏れ、盗難といった火災以外の補償もしてくれるので、万が一に備えることで安心して日常の生活を送ることができます。
主に火災保険の補償する対象は2つあります。
まずは、「建物」についての補償ともう一つは「家財」についての補償です。
それではそれぞれの補償内容について詳しく説明していきましょう。（記事全体的に※１・２））
火災保険の補償内容について（建物の損害補償、家財の損害補償、補償範囲の違いについて）
火災保険は「建物」と「家財」を補償する保険です。
「建物」とは建物本体や、付随した動かすことができないものに対して補償し、「家財」は建物の中の日常生活に必要な動産物に対して補償します。
それぞれの大まかな内容です。
| 建物の補償範囲 | 建物本体・ガス・電気・エアコン・塀など |
| 家財の補償範囲 | 家具全般（ソファー、ベットなど）家電製品（テレビ・パソコンなど）洋服など |
万が一建物が火災や自然災害に見舞われたとき、生活に困らないような補償内容となっています。
火災保険の加入の仕方は３パターンあります。
- 「建物」のみ
- 「家財」のみ
- 「建物」＋「家財」
事前にどの補償が必要か確認しておきましょう。
火災保険の補償範囲について
次に火災保険補償範囲について説明します。
火災保険は「火災」以外の災難にも対応し、その範囲は意外にも広範囲です。
| 火災保険の補償範囲 | 具体例 |
| 火災 | 火災により建物や家財が焼失 |
| 水災 | 台風や集中豪雨による浸水 |
| 破裂・爆発 | ガス漏れ等による爆破 |
| 風災・ひょう災・雪災 | 自然災害による風や、ひょうで窓ガラスの破損や瓦の破損など |
| 落雷 | 落雷による家電の破損 |
| 水漏れ | マンションなど上層階の水漏れで住宅が水浸しになる |
| 盗難 | 泥棒による盗難で鍵やガラスの破損と現金や家電を盗まれた |
| 騒じょう・暴力行為 | 集団による暴力行為・労働争議などに巻き込まれたときの破損 |
| 建物外部からの衝突・落下 | 自然災害以外で車が住宅に追突・野球ボールが飛んで来て窓ガラスが割れるなど |
このように火災保険は「火災」意外に幅広い範囲で私たちの生活を補償します。
また、もう一つ注意したいのが「地震」についての補償です。
自然災害を補償する火災保険ですが、「地震」については「地震保険」を別途付帯しないと補償されません。
近年、大地震がいつ来てもおかしくないと言われていますが、地震による火災は「地震保険」を付帯することにより、はじめて補償されますので覚えておきましょう。
地震による津波も同様です。
東日本大震災での津波の被害は記憶に新しいですが、「地震保険」を付帯しなければ補償されません。
地震保険は単体で加入することはできず、必ず火災保険とセットで加入します。
火災保険の選び方のポイント
火災保険は損害保険にあたり、現在金融庁に登録している損害保険会社は2023年現在55社です。
どの保険会社のどんな火災保険が自分にとってベストなのか判断するには、どこを重視して保険を選ぶかが重要となります。
ここでは火災保険に加入するときのポイントを解説します。
保険会社のタイプで選ぶ
火災保険に加入するときに、保険会社が金融機関や不動産会社を介して申込む「代理店型」か、ウェブサイトで申込む「ダイレクト型」かがあります。（※３）
代理店型は実際店舗に出向き書類を書いて契約するのに対し、ダイレクト型は店舗を持たずウェブサイトや電話でお客様と保険会社が直接契約を行います。
これによりコストを削減し、「代理店型」に比べて一般的には「ダイレクト型」の方が保険料がリーズナブルです。
補償範囲で選ぶ
火災保険は火災だけではなく、水災や落雷、風災、盗難など幅広いリスクを対象に補償されます。
しかし、保険会社によっては補償範囲がセット販売となり必要のない補償まで加入してしまう場合があります。
住宅のリスクを把握し、必要な補償範囲だけでいい場合は補償をセレクトできる保険を選ぶようにしましょう。
保険金の支払い基準で選ぶ
火災や自然災害に罹災した場合、必要な額の保険金が支払われるかは大きなポイントです。
建物の場合は、今の建物と同等の再建ができるかという点が最も重要になってきます。
一部の保険会社では自然災害は実損額ではなく、「補償の〇％」や「見舞金」しか支払われないという保険もあります。
保険金で建物の修繕や再建に必要な額の支払いがされるか確認が必要です。
また、保険金額は保険会社が定めた評価額に則り必要な保険金で契約をしないと、実際に被害に遭ったとき少ない保険金しか支払われず住宅の再建ができません。
例えば、評価額3,000万の住宅で保険料を抑えるために、1,500万の少ない補償で火災保険に加入していたとしましょう。
実際に火災で全焼した場合3,000万補償されないと現状と同等の家の再建はできませんが、火災保険からは1,500万しか支払われません。
必要な金額が補償されるように、保険金額は適切に設定しましょう。
まとめ
今回は火災保険の補償内容と選び方について解説しました。
「建物」と「家財」の補償がある火災保険ですが、補償の範囲は火災だけに留まらず自然災害や盗難も対象です。近年、特に関心が高い地震については単体で加入することができません。火災保険に加入するなら「地震保険」も付帯することをおすすめします。
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