2021年は海水浴場が多数閉鎖!海の家のひと夏の儲けを徹底検証

経済/ビジネス

はじめに

海水浴場が閉鎖されると、海の家にはどれくらいの経済的ダメージがあるのでしょうか。

夏といえば海。海で過ごすには、海の家は欠かせない場所になりますよね。

 

しかし2021年は時代背景により、海のピーク時期に休場する場所が続出しています。

健康のためには仕方のないことなのでしょうが、せっかくの稼ぎ時に海水浴場が閉鎖されると、海の家にはどのくらいの損害があるのか、気になるところを徹底検証していきましょう。

 

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海水浴場が閉鎖されるのはなぜ?

夏休みの絵日記に必ず登場する海水浴場。

大勢の人が訪れ、マリンスポーツやビーチバレー、色々な楽しみ方ができる夏のスポットです。

海水浴場は日本各地にありますが、発祥の地と呼ばれるのは大磯海水浴場。

 

療養所として明治18年に開設されて以来、毎年神奈川県内外から多くの人が足を運ぶ人気の海水浴浴場です。

来訪者は毎年8~10万人といわれるほどの人混みが予想されるため、海水浴場の閉鎖は密回避を避けるための予防策になっています。

 

また海水浴場の閉鎖は、このような特殊な事態だけでなく、台風被害も理由になりますので、実際のところは何が起こっても不思議ではないのかもしれません。

 

海水浴場が閉鎖されるとどうなるか?

2021年は、海水浴場の閉鎖を行う自治体が相次いでいるようですが、台風被害から復興を目指すエリアは、今年こそは海水浴場を開設して経営難から立ち上がろうという計画もあった様子。

 

苦肉の策となってしまいますが、安全確保のためには仕方のない動きなのでしょう。

では海水浴場が閉鎖されると、周辺は実際にどのようになるのか、少し気になるところです。

 

海水浴場次第で閉鎖期間中の扱いは若干異なるようですが、監視員をそのまま配置しているところや、監視員がいないので無法地帯化する場所もある様子。

 

自治体から警備員を巡回されて管理するところも多いようですが、海水浴場が閉鎖されても海がどこかに消えるわけではありませんので、実際問題海が無人になるということではありません。

 

さらに危惧されるのは、遊泳エリアから離れたところで海を楽しむ人が増えてしまい、監視する人がいないところで水難事故にあるリスクも増えるとのこと。

 

また海の家も、海水浴場の閉鎖と共に開設されないため、大きな経済的なダメージを被ることは避けられないでしょう。

 

海の家の利益はいくらなのか?

海水浴場が閉鎖されて困るのは海の家の経営者。

食材の仕入れをすでに終えて準備した矢先の突然の閉鎖は、かなりの損失につながるのでしょう。

 

そもそも海の家はいくら程度儲かるビジネスなのか、そんなことをふと考えながら利用した人は多いはず。

海の家で提供するサービスは近年とても充実していますので、手ぶらでBBQをするようなことも可能です。

 

たとえば一例として、海の家でBBQセットプランを購入したとしましょう。

シャワー、食事、休憩など、全て込みで大人料金は3,500円~4,000円。

 

お酒代は別になるので、飲み会モードになったらもっと料金はかかります。

友人と一緒に行った場合、10人なら合計で4万円近くの出費に。

 

ラーメン、サンドイッチなどの個別サービスや食事代も決して安いわけではありませんから、海の家はかなり儲けがあるのではと想像してしまいますね。

 

気になる利益ですが、平均的な海の家の利益は1月で約90万円。

しかし天候などの突然の事態により、利益が変動しやすいビジネスであることはなんとなく窺えますね。

 

海の家を経営する方法

海の家は一体誰がオーナーなのかと疑問を感じたことはありませんか。

地域によって若干異なりますが、海の家のビジネスを始めるなら、まず営業権を購入することが必要です。

 

数百万円ほどかかるといわれる営業権。

一日平均100人の来客があり、客単価が2,000円だとしたら、1日の売り上げは20万円になる計算です。

 

ひと月で600万円、さらにフランチャイズならロイヤリティや材料費、人件費を払うと、結果的に利益は90万円程度になるでしょう。

権利金は売上から払うものではなく前金制なので、投資的な意味もあるかもしれません。

 

最近は上場企業がスポンサーになっているビーチハウスも増えていますので、この場合、集客力は個人の海の家よりも多く、儲けも格段に違うと想定されます。

 

短期決戦なので被害は大?

海水浴場が閉鎖されると、儲かるはずの利益がなくなるだけでなく、すでに準備した権利金やフードロスなどを考えると、かなりの経済的なダメージになります。

 

しかも海の家は短期決戦。

ビジネスが上手くいかず、権利だけを販売するオーナーもいるようです。

 

経営者は地元の人が多く、本業の傍らサイドビジネスとして夏の間だけ海の家を開設する人もいるようですが、冬は自分の本業に戻るというサイクルが一般的。

あらゆるリスクを考えてのビジネス戦略が必要なのでしょう。

 

まとめ

海水浴場の閉鎖は、地元経済にも悪影響がありますし、海を楽しみに待っていた人にとってはかなりショック。

 

このような時代には、人混みを避けて安全なアウトドアを楽しむことを、今年も習慣として受け入れる必要があるのでしょう。

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