はじめに
2020年、量的な金融緩和によって溢れたお金の行き先は株式投資や投資信託など金融商品に向かいました。その中でも投資の対象として、一際目立ったのが暗号資産です。
暗号資産の代表格であるビットコインは2020年4月から2021年4月現在まで約6倍近くの価値の上昇が起きています。
そのほかの暗号資産でも価値の上昇は続いており、今もなお上昇トレンドであることは間違い無いでしょう。
今回はビットコインのほかに耳にするアルトコイン、草コインといった言葉について解説していきます。
ビットコインに次ぐイーサリアムについてはこちらをチェック。
柴犬マークの仮想通貨「ドージコイン」とは？こちらをチェック。
暗号資産とは？
概要
暗号資産とはインターネット上でやりとりすることができる電子的な決済の手段として利用されています。
法定通貨と違い国家による裏付けがないため非中央集権的な通貨であり、ユーザー同士が取引の情報を管理しています。
この取引を可能とするためブロックチェーン技術を採用し、ユーザー同士がお互いを監視することによって価値の保証をしているという特徴があります。
暗号資産と仮想通貨との違いは？
答えを最初に述べると、暗号資産と仮想通貨の意味は同じです。
当初は仮想通貨と呼ばれていました。
しかし、円やドルなどの法定通貨と誤解されることを避けるため、金融庁は資金決済法を改正し、呼び方を暗号資産へと変更しました。
これは国際的な場でも「Crypto Assets=暗号資産」と呼ばれていることからも影響を受けていて、グローバルスタンダードな表現を今後使用するためにも名称の変更がなされました。
そのため、従来慣れ親しんだ呼び方である「仮想通貨」を使用しても問題はありませんが、公の場では「暗号資産」で統一してくように心がけていく方が良いかもしれません。
暗号資産にかかる税金は？
暗号資産を利用するにあたってよく疑問に挙がるのが税金についてです。
給与であれば会社から天引きされて自身で納税する必要がありませんが、暗号資産で得た利益に関しては自身で確定申告して納税しなくてはいけません。
暗号資産において課税されるタイミングは
・所有していた暗号資産を売り、利益が発生した場合
・所有していた暗号資産を他の暗号資産に交換する場合
・暗号資産で商品を購入する場合
これらのうち所得が年間20万円以上の場合、雑所得として確定申告を行い納税しなくてはなりません。
暗号資産の種類
ビットコイン
暗号資産のうちの一つで暗号資産の代表格とも言えるのが「ビットコイン(BTC)」です。
2008年10月に”サトシ・ナカモト”と名乗る人物がある論文を発表したことから始まり、論文の中身は国家が介入することがない分散管理型の暗号資産について記載されていました。
これをベースに公開されたものが現在でも存在しているビットコインと呼ばれるものです。
2021年4月現在で最も時価総額が高い暗号資産です。
アルトコイン
アルトコインとはビットコイン以外の暗号資産のことです。
ビットコインが混雑時に送金が遅くなるというデメリットを解決している暗号資産等があり、ビットコインをベースに作られているものの、ビットコインにはない仕組みや特徴で作られています。
一般的にボラティリティ（値動きの幅）がビットコインよりも高く、1日のボラティリティが50%を超えることも珍しくありません。
そのため、ビットコインを運用するよりも大きな利益を獲得できる場合もあります。
しかし、ボラティリティも高く、流動性が高いため資産としての信頼性や価値の保証が難しくなっています。
世界中で1,500種類ある中でも代表的な種類としては、イーサリアム、リップル、ライトコインなどが挙げられます。
草コイン
アルトコインの中でもさらに時価総額が低いのが草コインと呼ばれるものです。
時価総額が低い分ユーザーが少ないため、流動性が低く購入しても売れないケースがあります。
さらにボラティリティも高いため投機性が高くハイリスクなコインです。
しかし、将来的には高騰する可能性を秘めていて多額の利益を獲得することができるコインでもあります。
過去には1万倍を記録したコインも存在するため小額だけ保有して多くの銘柄に分散して投資することをオススメします。
エンジコイン、IOST、BATなどのコインが草コインとして挙げられます。
まとめ
今回の記事では暗号資産の種類などについて解説しました。
まだまだ盛り上がりを見せ続けている暗号資産ですが、今後は暗号資産の市場の拡大のため暗号資産のETF(上場投資信託)などが控えています。
「今更暗号資産買うのは遅いよなぁ。」と思う方でも、もしかしたら今後の市場の動向によっては購入できるタイミングもあるかもしれないので、投資の対象として暗号資産を考えてみてはいかがでしょうか？
