【株式投資】米国雇用統計が株価に与える影響とは？わかりやすく解説

2021年9月10日 2022年3月18日 6分1秒

リサーチオンライン編集部

この記事の目次

1 はじめに
2 米国雇用統計とは
- 2.1 米国雇用統計について
- 2.2 どんな項目があるの？
3 米国雇用統計で絶対に抑えておくべき項目とは？
4 米国雇用統計が与える株価への影響は？
5 まとめ

はじめに

近年では資産形成の観点から、株式投資への熱が高まっています。
熱が高まり続けている株式投資。
そんな株式投資のなかで、特に投資家が気にする数値が株価です。

株価がよくなければ、投資家たちは利益を出せません。
ではその株価ですが、何に影響されて動いているのでしょうか？
その要因の一つは、米国雇用統計です。

この米国雇用統計の結果次第では、株価が激しく動きます。
では株式投資をしているあなたは、この米国雇用統計についてご存知ですか？
今回の記事では、米国雇用統計について以下のポイントを中心にご紹介します。

そもそも米国雇用統計とは一体何か？
どのような項目があるの？
株価に影響を与える項目はどれ？

ぜひ最後までご覧ください。

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米国雇用統計とは

そもそも米国雇用統計とはどのようなものなのか。
まずは米国統計がどのようなものか触れながら、米国雇用統計の中に、どのような項目があるのかについてご紹介します。

米国雇用統計について

発表する前月の雇用に関するデータをまとめて、数値化してまとめたものが米国雇用統計です。
全米の中でも約16万もの企業のデータと、政府機関のデータを加えた、およそ40万ものサンプルを対象として数値にまとめています。

米国雇用統計は経済指標の中でも、主要なもののうちのひとつとされています。
投資関係の各メディアにて、速報が出されるぐらいには重要な指標だと思ってください。

そのため投資家たちは米国雇用統計が発表される様子を、固唾を飲んで見守っています。
発表するタイミングは、毎月第一金曜日に発表されます。

どんな項目があるの？

米国雇用統計には、10個の項目があることをご存知でしたか？
米国雇用統計を知らない方は、まずどのような項目があるかを確認してください。
どのような項目があるのかは、以下の通りです。

非農業部門就業者数
失業率
平均時給
建設業就業者数
製造業就業者数
小売業就業者数
金融機関就業者数
週労働時間

…etc

このような膨大なデータをもとに、米国雇用統計は発表されます。

米国雇用統計で絶対に抑えておくべき項目とは？

これまでの記述で、米国雇用統計にどのような項目があるのかわかりました。
では株式投資をおこなう上で、どの項目を抑えておくべきか気になるところです。
ここでは米国雇用統計の項目の中でも、抑えておきたい項目についてご紹介します。

非農業部門雇用者数

非農業部門雇用者数とは、自営業や農業従事者を除いた、民間企業や政府機関に雇用されている人数のことを表します。

特にこの項目で意識していただきたいのが、前月比です。
事前に出される予想値が結果と大きく離れていると、株価が大荒れする恐れがあります。
特に米国雇用統計の中でも、最重要な項目だといわれています。

失業率

失業率は、「失業者÷労働力人口」という式で表します。
米国の失業率が高まると、景気が悪くなると恐れた投資家たちが株式を売りに出します。

そのためその売却に連動して、株価も下落します。
またその反対も考えられますので、失業率の前月比はチェックするようにしてください。

なぜこれらの項目が重要視されるのか？

米国の雇用情勢が悪くなると、個人消費や個人所得に悪影響を与えます。
特に世界のGDPにおいて、米国は約25%を占めています。

そのため米国の消費動向が与える影響は、世界まで波及します。
つまり米国の雇用情勢が悪くなると、世界経済が悪化してしまい、景気が悪くなってしまいます。

非農業者部門雇用者数や失業率などの数値は、米国の雇用情勢を表す数値です。
そのためこれらの数値が与える影響は、株式投資やFXの世界においては重要だとされています。

米国雇用統計が与える株価への影響は？

では米国雇用統計が、どの程度株価に影響を与えるのか気になるところです。
たとえば2008年9月の非農業部門者雇用者は、約32.1万人減少です。
この数値を皮切りに2009年1月には、なんと約78万人まで減少していました。

これらの数値は、近年稀に見るレベルの数値の悪さです。
ではこの2008年9月頃に、何が起きていたのでしょうか。
それがリーマン・ショックです。

リーマン・ショックが起きた時は、ダウ平均が777.68ポイントも減少していました。
つまり株価が暴落したということです。

このように株価の動きと、非農業部門雇用者数は、密接な関係にあります。
そのため米国雇用統計を知ることは、株価を予想することもできるということです。