ボーナスには4つの税金がかかります。
毎月の給与とは別に支給されるボーナス、毎回とても楽しみですよね。
そのボーナスを何に使うか、考えるだけでわくわくします。
ボーナスが日々の仕事のモチベーションに繋がる方も多いと思います。
でも、そんなボーナスには４つの税金がかかることはご存知でしょうか？
税金が引かれることは知っていても、その税金の種類は？金額は？と、詳しく理解している方は少ないと思います。
税金が引かれて、手取り額が思ったよりも少ないということが起きないよう、予め理解しておけば、心の準備もできますよね。
今回は、ボーナスにかかる４つの税金についてご説明いたします。
最後までしっかり読んで参考にしてください。
サラリーマンの税金対策に！起業するメリットやデメリットはこちらをチェック。
ボーナスから引かれる税金と手取り金額の計算方法はこちらをチェック。
ボーナスのかかる4つの税金
早速ですが、ボーナスにかかる税金は、下記の４つがあります。
- 厚生年金保険料
- 健康保険料
- 雇用保険料
- 所得税
大きく分けると、税金と社会保険料、ということになります。
まず税金面でご説明すると、毎月の給与から引かれている税金は所得税と住民税です。
しかし、住民税はボーナスも含めた前年分の収入に対して課税されるため、ボーナスにかかる税金は所得税だけとなります。
社会保険料は、厚生年金保険料と健康保険料、雇用保険料がありますが、これらもしっかりボーナスから引かれます。
社会保険料もボーナスから引かれるため、思っていたよりも額が少ないと思う方もいるのだと思います。
さらに、2003年3月まではボーナスから引かれるのは所得税と雇用保険料だけでした。
このイメージをお持ちの方は、勘違いしてしまう可能性もあります。
しかし、この制度では同じ年収でもボーナスの有無によって年収額に差が出てしまうため、現在の制度になりました。
ボーナスのかかる税金1.厚生年金保険料
これから、ボーナスにかかる４つの税金を１つずつ説明いたします。
まず、厚生年金保険料です。「標準賞与額×9,150％」という計算で算出されています。
ここで出てくる標準賞与額とは、賞与額の1000円未満の端数を切り捨てた金額です。厚生年金保険料の標準賞与額は、1か月あたり150万円が上限とされています。
ボーナスのかかる税金2.健康保険料
次に、健康保険料についてです。「標準賞与額×保険料率」で算出されます。
この保険料率は、「協会けんぽ」と、「健康保険組合」で異なります。
さらに、40歳以上65歳未満の方は、介護保険料が追加されます。「協会けんぽ」の保険料は、各都道府県によって異なります。
東京都を例にしますと、介護保険料がかからない人は4,95％、かかる人は5,815％です。
また、健康保険料の標準賞与額は、年間573万円（4/1～翌3/31の累計）が上限です。
ボーナスのかかる税金3.雇用保険料
次に雇用保険料についてです。2019年度の料率で言いますと、「賞与の支給金額×0,003％」が一般の事業所の計算です。建設業では0,004％です。
雇用保険については、賞与の支給金額に対して計算されるため、標準賞与額1000円未満の切り捨てなどは行いません。
支給額に対して保険料を掛けるだけになります。
４つの税金の算出方法の中で、一番シンプルな計算方法かもしれません。
ボーナスのかかる税金4.所得税
最後に、所得税についてご説明します。
「（前月の給与ー社会保険料等）×税率」で計算されます。
社会保険料は料率が一定ですが、所得税の税率は「（前月の給与ー社会保険料）」の金額や、扶養家族の人数によって異なります。
税率は、2,042％～45,945％と幅があります。
「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表」というものにあてはめて、算出されます。
例えば、「前月の給与ー社会保険料等」が35万円で、扶養親族がいない場合は、10,21％です。
扶養親族が1人いる場合は、8,168％となります。
しかし、前月に給与の支払いがなかったり、前月の給与の金額の10倍を超えた賞与であった場合は、計算式が異なるため注意が必要です。
ボーナスの税金を計算してみた
ここまでボーナスにかかる税金について説明しましたが、少しイメージが湧きにくいですよね。
実際に金額や条件をあてはめて計算してみましょう。
同じ条件でボーナスが70万円の場合と、100万円の場合と２パターンで税金を計算してみました。
条件は、以下の通りです。
- 年齢：35歳
- 扶養親族：０人
- 健康保険：協会けんぽに加入
- 健康保険料：20,934円
- 厚生年金保険料：32,940円
- 雇用保険：1,050円
- （社会保険料合計：54,924円）
- 住まい：東京都
- 企業：一般企業
- 前月の給与：35万円
まず、ボーナスが70万円だった場合から説明します。また、ボーナスの税金を自動で計算してくれるサイトなどもあるので、利用してみるのもおすすめします。
ボーナスが70万円の場合手取り額は?
ではまず、ボーナスが70万円の場合に引かれる税金の計算をします。
- 健康保険料：700,000円×5,185％＝36,295円
- 厚生年金保険料：700,000円×9,150％＝36,295円
- 雇用保険料：700,000円×0,3％＝2,100円
- 所得税：（350,000円ー54,924円）×6,126％＝18,076円
これらを合計すると、120,521円となります。
ボーナス700,000円から税金（120,521円）を引くと、579,479円です。
この金額が、手取り額となります。
ボーナスが100万円の場合手取り額は？
次に、ボーナスが100万円の場合を計算してみましょう。
最初に、引かれる税金の計算をします。
- 健康保険料：1,000,000円×5,185％＝51,850円
- 厚生年金保険料：1,000,000円×9,150％＝91,500円
- 雇用保険料：1,000,000円×0,3％＝3,000円
- 所得税：（350,000円ー54,924円）×6,126％＝18,076円
これらを合計すると、164,426円となります。
ボーナス1,000,000円から税金（164,426円）を引くと、835,574円です。
この金額が、手取り額となります。
ボーナスに税金がひかれる前提で計画を
このように計算してみると、意外と多くの税金が引かれていますよね。
そのため、ボーナスは結構な税金がひかれる、という前提で使い道を計画しましょう。
手取りが予想よりも少なかった、と残念に思うよりも、意外ともらえた、とプラスに思えた方が気分は良いですよね。
ボーナスを使って何かを買ったり、どこかへ旅行するのを考えている方は、思いのほか引かれることを念頭におくことをおすすめします。
ボーナスには税金がかかります まとめ
これまでボーナスにかかる税金を説明してきましたが、いかがでしたか？
いつも思ってた以上に手取り額が少ないな、と感じていた方は解決できたでしょうか？
ボーナスには結構な税金がかかることを理解いただけたら幸いです。
それでもボーナスがもらえることは嬉しいですし、このお金を使って何をしようか考えることは楽しいですよね。
予めもらえる額がわかっていたら、その計画もしやすいかと思います。
ぜひ今回の説明を参考にしていただき、今後のモチベーションにつなげていただきたく思います。
サラリーマンの収入以外に収入の柱を持ちたい場合は？
それでも、現状の給与に満足できず、ほかに収入の柱が欲しいという方は少なくないと思います。
現在副業というやり方も流行っていますよね？
株式投資やFX、不動産投資、アフィリエイトなど、様々な方法があります。
サラリーマンの場合、税金の計算は会社がやってくれますが、副業で得た収入については確定申告が必要となります。しかし、得た収入が年間20万円以下なら申告不要です。
税金は複雑で難しいイメージですが、きちんと理解できれば得することもあるので、しっかりと調べるようにしましょう。
