不妊治療は高額!費用を抑える助成金制度や2022年の保険適用案について

不動産/保険

はじめに

不妊治療には助成金はあるのかどうか、高額になりそうな治療なので不安な人も多いでしょう。

18人に1人が体外受精で誕生しているという時代。

 

不妊治療は珍しい医療行為ではなくなっていますが、気になるのは費用です。

そこで今回は、不妊治療の助成金など、費用面から詳しくご解説していきましょう。

 

自分を大切にするために。医療保険の女性特約はどこまで必要?

医療保険の女性特約はどこまで必要?自分を大切にするために選ぶべきものとは

 

役立つ!公的医療保険制度で対象になる費用を解説。こちらをチェック。

公的医療保険制度で対象外になる費用!役立つ保険情報を徹底解説

 

不妊治療とは何か?

一般的に結婚を考える年齢の夫婦が、1年間以上経過しても妊娠の成立をみない場合は「不妊症」と判断される可能性があります。

 

不妊症は一般的な疾患や病気とは違い、目立つ症状などもなく原因の特定が難しいこと。

近年ストレスなど精神的なことが関係している不妊症の夫婦やカップルも増えていますので、妊娠できない原因をあらゆる角度から考えることが必要になります。

 

現代の医学では、不妊のプロセスは全て解明されていないともいわれていますので、痛み止めを飲んですぐに頭痛を改善するような治療ではないことを理解しておきたいですね。

 

不妊治療は色々な方法がありますが、最初に基本検査を行い異常がない場合は、「タイミング療法」を行います。

 

半年ほど経過しても妊娠の兆候がない場合は、排卵誘発を加えていくなど、手段を変える「ステップアップ治療」が一般的。

 

不妊治療の手段や期間は担当医によっても判断が異なりますが、医学の進歩のおかげで新たな不妊治療方法も出ているので、さらに原因究明する可能性も高くなっています。

 

不妊治療にかかる費用はいくら?

不妊治療は助成金制度があるように、とても高額で経済的な理由により挑戦できない人も少なくありません。

では一般的にいくらくらい費用がかかるかというと、体外受精や顕微授精などの高度不妊治療の場合は平均193万円という調査結果があります。

 

高度治療は費用が最も高くなりますが、人工授精などの場合は平均費用134万円。

一般的な妊活なら、全般的に35万円ほど費用がかかるともいわれています。

 

不妊症の治療にあてる費用の捻出は、夫婦の貯金を使う場合が全体の約半分。

夫の貯金23%、女性の貯金や収入20%、親の援助は全体の5%前後のようですね。

高度不妊治療は妊娠の確率が高くなる分、費用が高くなることがデメリットです。

 

しかし不妊治療にのぞむ夫婦の半分以上が、高度不妊治療が安ければもっと早く治療を決断したとも統計で回答しています。

治療費が高すぎることが、妊活に制限を与えていることは現実問題といえますね。

 

特定不妊治療費助成事業について

不妊治療を開始したけど、意外と高額で大変という妊活中の方は多いでしょう。

不妊治療は保険が適用されない治療もあるため、高額になる可能性があります。

 

しかし本気で妊娠を願う男女にとっては、高額な不妊治療でも取り組みたいと思うのは当然のこと。

そんな方たちを応援するものは、国が実施する「特定不妊治療費助成事業」です。

 

これは不妊治療の高額な経済的負担を軽減することが目的で、配偶者間の不妊治療にかかる費用の一部を助成する事業。

 

嬉しいことに令和3年1月1日以降に終了した治療からは、助成内容が大幅に拡充されています。

今までは夫婦の合計所得730万円未満という制限がありましたが、拡充後は撤廃され所得制限はなしに。

また不妊治療の助成金として、1回15万円だったものが拡充後は1回30万円もらえるように。

 

さらに助成回数が以前は生涯で6回までだったものが、拡充後は1子ごとに6回までに変更。

ただし40歳以上43歳未満は3回となっています。

 

注意点について

国が行う特定不妊治療費助成事業はいくつかの注意点があり、まず対象になるのは「対外受精」「顕微授精」であること。

 

人工授精や排卵誘発法などは対象外になるため、高度不妊治療が対象です。

また助成金がもらえるのは、特定不妊治療以外で妊娠の見込みがない、または極めて少ないと医師が判断した夫婦。

 

原則的には婚姻関係にある夫婦が対象ですが、事実婚カップルも条件を満たした場合に対象になります。

さらに注意したいのは、この不妊治療の助成金をもらうには都道府県の指定した医療機関で治療を受けることが必要。

 

どこでできるかは各自治体のウエブサイトで確認しておきましょう。

 

保険適用も可能に?

不妊治療を始める人が増加傾向にある日本。

不妊治療の助成金が拡大され、さらに体外受精や顕微授精の治療ガイドラインも徐々に整いつつあります。

 

保険適用判断をする機関の「中央社会保険医療協議会」では、22年の年明けには不妊治療の保険適用を決定する案が今話題に。

 

不妊治療は子宮や卵巣に原因がないか調べるエコー検査や子宮鏡検査は、現在健康保険が適用。

体外受精は保険適用外ですが助成金制度があるように、治療内容により保険適用範囲が異なります。

 

今後は体外受精も保険適用される可能性が高く、自己負担額が軽減できるかもしれません。

全ての治療が保険適用になるわけではありませんが、助成金や保険制度を上手く活用すれば経済的な不安を減らせる可能性があります。

 

まとめ

不妊治療の助成金制度に興味がある人は、厚生労働省のホームページに掲載されている不妊治療相談機関にアドバイスしてもらうこともできます。

不妊治療はお金がかかりますが、経済的なストレスが減るとさらに妊活にも集中できるでしょう。

人気の関連記事

What is "Research Online"

Research Online(リサーチ オンライン)は年金対策や税金対策、金融情報や経済ニュースまで、将来に漠然とした不安(何をしたらいいかわからない)を抱えている方への役立つ情報を配信している経済メディア。

リサーチバンク株式会社
(英文社名:Research Bank Co.,Ltd.)

%d人のブロガーが「いいね」をつけました。