出典：大阪管区気象台
はじめに
私たちが住む、地震大国・日本。
過去にも大きな地震が幾度となくあり、今後も巨大地震が発生する確率は高いです。
その中でも特に懸念されているのが、南海トラフ地震。被害は、過去に類を見ない大きなものとされています。
では、南海トラフ地震は、いつ頃発生すると考えられているのでしょうか。
また、巨大地震に対する得策にはどのようなものがあるのでしょうか。順番に説明していきます。
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南海トラフ地震とは？
南海トラフ地震は、正式名称を「南海トラフ巨大地震」といいます。
南海トラフ地震は、九州から静岡辺りまでに存在しているアムールプレートとフィリピン海プレートの境界でもある南海トラフ沿いが震源地とされている巨大地震です。
したがって、直近に発生した熊本地震や新潟県中越沖地震、東日本大震災のような局所型の巨大地震とは違うことが、最大の懸念とされているのです。
予想されている最大規模で南海トラフ地震が発生すれば、その被害は九州・鹿児島から本州の静岡まで、非常に広い範囲で確認されてしまうことになります。
では、南海トラフ地震は、具体的にどのような地震なのでしょうか。詳しく見ていきましょう。
88.2年に1度のペースで発生してしまう地震
南海トラフが起因となっている地震は、88.2年に1度のペースで発生しています。
直近の南海トラフを起因とした地震は、1944年に発生した「昭和東南海地震」。
したがって、データ上では、2032年前後に南海トラフを起因とした巨大地震が発生するのではないかという見方が有力視されているのです。
巨大地震の発生確率は今後30年で70～80％
南海トラフ地震は、今後30年の間に70～80％の確率で発生するとされています。
この確率を多いと見るか少ないと見るかは人それぞれです。
とはいえ、「備えあれば患いなし」という言葉がある通り、万一の場合を見越して準備しておくに越したことはないでしょう。
予想されている震度とマグニチュード
南海トラフ地震で予想されている最大震度は7、マグニチュードは9.1です。
直近に発生した巨大地震でこれと同規模のものは、東日本大震災の最大震度7、マグニチュード9.0。
甚大な被害をもたらした東日本大震災よりも、マグニチュードが0.1大きな地震が発生してしまう可能性が懸念されているのです。
より注意が必要だということが、お分かりいただけるのではないでしょうか。
南海トラフ地震で最も怖いのは津波
南海トラフ地震は、マグニチュード9.1という巨大地震がゆえに、津波被害が甚大になるという見通しを発表しています。
東日本大震災の際も、地震ではなく津波によって多くの人々は命を奪われてしまいました。
ちなみにですが、東日本大震災の際の津波は、地震発生から約15～20分経過後に到達したもので、高台に避難できた方は助かったという報告もあります。
南海トラフ地震に関しては、地震が発生後、場所によっては最短2分で東日本大震災と同レベル、場所によってはそれ以上の津波が押し寄せるといわれています。
したがって、逃げ遅れによる死者や行方不明者が、東日本大震災のそれとは比にならない程になるのではという見通しを発表しています。
南海トラフ地震で津波被害が懸念される地域にお住まいの方は、万一の際の高台非難をシミュレーションしておくと良いでしょう。
南海トラフ地震がもたらす被害予想は？
巨大地震と想定されている、南海トラフ地震。では実際、どれくらいの被害をもたらしてしまうと考えられているのでしょうか。
死者数は最悪の場合32万人越え
南海トラフ地震における死者数は、32,000人～323,000人とされています。
このように幅広い予想がされているのは、地震の発生場所や時期、津波の大きさなどが未だ不透明だから。
とはいえ、時期や地震の震源地がたとえ良い方向になったとしても、最低でも32,000人の尊い命が奪われてしまう予想がされているのです。
とてつもない地震だということが、お分かりいただけるのではないでしょうか。
さらに、238万塔もの建物が倒壊する予想がされており、過去の巨大地震と比べても、避難所生活を強いられてしまう方が多くなるのは否めないでしょう。
それに伴い、食料不足や水不足も深刻なものになってしまうので、被害はさらに増える可能性もあります。
経済的な被害総額は国家予算の2倍近くに及ぶ可能性も
広範囲に及ぶ南海トラフ地震が発生すれば、復旧作業などにも時間を要することになります。
したがって、経済的な被害総額は、220兆3,000億円にも上るとされているのです。
この額は、国家予算の約2倍。相当な額であることがお分かりいただけることでしょう。
また、首都・東京にも津波被害が及ぶ可能性も指摘されており、最悪の場合は、多くの企業の本社が機能しなくなってしまう恐れも。
東京一極集中である日本の本質を変える時期に来ているのでは？という見方も根強くあります。
断水やネット回線が使えないなど普段の暮らしも困難に
万一、お住まいの地域が地震や津波の被害から逃れたとしても、普段通りの暮らしを送ることは難しくなってしまう恐れがあります。
それは、以下のような深刻な被害が予想されているからです。
・約2,410万軒～約2,710万軒が停電
・固定電話・携帯電話は、1割程度しか通話できなくなる。（90％規制）
・インターネットに接続できないエリアが発生する。
・上水道は、約2,570万人～約3,440万人が断水する。
・下水道は、約2,860万人～約3,210万人が利用困難となる。
・都市ガスは、約55万戸～約180万戸の供給が停止となる。
これに加えて、物流もストップしてしまう可能性が非常に高いです。
したがって、食料不足や水分不足が懸念されます。
また、停電期間が長期化する恐れがあることから、真夏や真冬に南海トラフ地震が発生してしまった場合、死者や急病人が増加する見通しです。
電話やインターネットが不通になるので、親族や友人らの安否確認も取れず、不安な日々を過ごすことを余儀なくされるでしょう。
南海トラフ地震に備えるためには
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ほぼ確実に発生するとされている南海トラフ地震。
政府は、30年以内に70～80％の確率で発生する巨大地震としていますが、実は今日起きてもおかしくはない地震なのです。
だからこそ、しっかりとした備えが必要になってきます。
大事な命を守るため、大事な方の命を守るため、今一度、南海トラフ地震に備えていきましょう。
引っ越しを視野に高台へ移動する
南海トラフ地震は、大きな津波をもたらすとされています。
だからこそ、早め早めの避難が重要になってきます。
とはいえ、地震の揺れがある程度収まってから高台にある避難所へ移動するのでは、場所によっては遅すぎる可能性も。
だからこそ、南海トラフ地震の発生を見越して、海から離れた高台へ引っ越しをするか、あまり被害が深刻にはならなそうな他県へ引っ越しをする等、住居の移転を視野に考える必要もあるでしょう。
現在の住居の耐震を見直す
津波の被害がそこまで深刻ではなさそうな場所にお住まいの場合は、現在お住まいの住居の耐震強度を今一度確認しておきましょう。
特に、築年数がある程度かさんでいる住居にお住まいの場合は、現行に基づいた耐震強度を確保しておくと、いざという場合に安心できるかと思います。
費用はかさみますが、命を守るためには必要な出費だと言えるのではないでしょうか。
家族で緊急時の対応を話合っておく
家族で、緊急時の対応を話し合っておくようにしましょう。
地震は、家族が全員で揃っている時間帯に発生するとは限りません。
東日本大震災のように昼間に発生してしまうこともあり、必然的に家族がバラバラということも大いにあり得ます。
だからこそ、南海トラフ地震がいつ発生しても良いような対応が必要となってきます。
まずは、自分が安全であることを他の家族に知らせるため、スマホは常に充電をばっちりしておくことが大切です。
また、防災用伝言板などの使い方を今一度確認しておき、使い方も共有できると良いでしょう。
防災グッズを揃えておく
防災グッズを自宅に備えておくのも得策です。
お住まいの地域に、南海トラフ地震の直接的な被害がなくても、物流がストップして物資が届かない想定ができます。
したがって、防災時の食料や水を確保しておくことが重要です。
また、緊急時のトイレやヘッドライトなどもあると安心できるでしょう。
南海トラフ地震は必ず発生する！だからこそ、日々の対策が必要！
南海トラフ地震は、今後30年の間にほぼ必ず発生する巨大地震です。
その規模は、過去に類を見ない大きなもの。だからこそ、万一の際に対する備えが必要なのです。
まずは、自分と大切な家族の命を守るため、地震に対する対策を今一度見直しましょう。
また、家族で緊急時の対応策を共有しておくことも忘れずにしてください。
