緊急事態宣言がもたらすブライダル業界への影響は?結婚式を成功させる秘策も!

はじめに

二度目の緊急事態宣言が発令中の今、さまざまな業界における多額の経済損失が話題となっています。
不要不急の代表例といっても過言ではないブライダル業界の経済損失額も深刻で、先行きが不透明な現実に頭を抱えている業界人も多いようです。
そこでこの記事では、二度目の緊急事態宣言がもたらすブライダル業界への影響と、結婚式を安全に挙げるための秘策を解説します。
 

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ブライダル業界の損失額は?


2020年頭より、世界中の人々を脅かし続けている脅威の感染症。
日本においては、「不要不急の外出は控える」「三密(密集・密閉・密接)を避ける」「人の集まるような場所へは行かない」など、さまざまな対策が政府や都道府県のトップから発表されていますよね。
 
そもそもブライダル業界というのは、いってしまえば不要不急。
しかも、招待客が多ければ多いだけ三密回避は困難ですし、遠方からの招待客が多くなる可能性も高まります
。だからこそ、「このようなご時世に結婚式を挙げても良いのか」と頭を悩ませるカップルは多く、考え抜いた末にキャンセルや延期が相次いでいるのかもしれません。
 

2020年の業界全体の経済損失は8,500億円!

2020年における業界全体の経済損失は、なんと8,500億円。
通常時は年間約30万組のカップルが結婚式を挙げますが、2020年に限ってはその約80%にあたる24万組のカップルが、結婚式を泣く泣くキャンセルしたり延期という対応を取りました。
その結果、ブライダル業界は8,500億円という巨大な経済損失を被ってしまったのです。
 
政府の掲げている対策は、飲食店や旅行業界にスポットが当てられがちです。
しかし当たり前ではありますが、経済被害を被っているのはスポットを当てられている業界だけではないのです。
 

結婚式を無事に成功させる方法は?対処法を紹介!


結婚式は、自分が結婚したことを親しい友人や恩師などに報告する場です。
女性であれば、一度はウェディングドレスを着たいと願うでしょうし、普段なかなか会えない友人などに会える機会を設けることのできる結婚式は、楽しく嬉しいものです。
では、このような情勢の中、結婚式を無事に成功させる方法はあるのでしょうか。対処法をご紹介します。
 

密を避けるため二部制にする

密を避けるため、式自体を二部制にする対策を取りましょう。
「式の二部制」とは、招待客が多くなりそうな場合、二日間に分けて結婚式を行うことです。
二日分の費用は生じてしまいますが、全員が安心して結婚式に参加できる最善の方法といえるでしょう。
 
さらに別の例を説明します。
たとえば新郎の地元が北海道、新婦の地元が沖縄、現在住んでいる場所が東京という例を想像してください。
この場合、一般的には東京近郊もしくはどちらかの地元で結婚式を挙げることでしょう。
しかし、これでは参列者が長距離移動を強いられてしまいます。
 
このようなご時世、公共交通機関に乗るという行為そのものを避けて生活している人もいるでしょうから、東京ではなく北海道と沖縄の式場を予約し、新郎新婦がそれぞれの式場に移動するのです。
そうすることで、全員が一挙に東京に集まって密になることは避けられます。
また、高齢者など体調面が心配な方も安心して参列することができます。
 

広い披露宴会場を予約する

披露宴会場が広ければ広いだけ、密を避けることができます。
会場が広くなると、かかる費用も大きくはなりますが、全員が安心して結婚式に参列できるよう、その式場の中でも特に広めの披露宴会場を抑えるようにしましょう。
 
参列者の座席に関しても、密を避ける工夫が必要です。
きちんと対策を取ることで、「不安はあったけれど、結婚式に参列して良かった!」と思ってもらえますよ。
 

高齢者などはオンラインで参加する

高齢者や持病を持っている方など、このご時世に結婚式参列が難しい場合、オンラインでの参加を視野に検討しましょう。
実際に会えないもどかしさはありますが、直接会えずとも感謝の気持ちを伝えることはできますし、結婚式という雰囲気を感じてもらうこともできます。
 

感染症対策を徹底してブライダル業界を助けよう!

感染症対策をしっかり講じることで、このようなご時世でも結婚式を挙げることはできます。
招待状に、「〇〇のような対策を行うので、安心して参列してください」などといった文言があれば、招待された側も安心できるのではないでしょうか。
一人ひとりがしっかり意識を持つことで、ブライダル業界を助けることにも繋がりますよ。

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