コロナインフル検査キットの市販化へ!医者にかかるのと自分で検査するのはどちらがいいの?

2022年11月22日、厚生労働省は新型コロナウイルスと季節性インフルエンザウイルスの同時検査キットのOTC化を検討していると発表しました。OTC(Over The Counter)とは、医師の処方箋がなくても薬局やインターネットで購入できる医薬品を指します。

 

この記事では、コロナ・インフル検査キットを使うメリットやデメリット、医者にかかるのとどちらがよいのかを解説します。

コロナ・インフル検査キットの市販化へ

厚生労働省が2022年11月11日に発表した「新型コロナウイルス感染症の一般用抗原検査キット(OTC)の承認情報」によると、すでに複数のコロナの抗原検査キットはOTCとして承認されています。(※1)

 

この度発表されたのは、コロナ・インフル同時検査キットのOTC化です。同時検査キットとは、複数の感染症を同時に検出できる検査キットのこと。コロナ・インフル同時検査キットは、新型コロナウイルスとインフルエンザウイルスを同時に検出できるキットです。

 

コロナ・インフル同時検査キットが市販化されることで、薬局やインターネットで検査キットを購入し、自宅で検査できるようになります。

メリット、デメリットは?

コロナ・インフル検査キットのメリットとデメリットを紹介します。

コロナ・インフル検査キットのメリット

メリットは、自宅で簡単に新型コロナウイルスとインフルエンザウイルスの検査を実施できることです。医療機関で行う新型コロナウイルスのPCR検査は、結果が出るのに2〜3日かかり、その間は自宅待機する必要があります。

 

しかし、抗原検査キットは15分程度で結果が出て、さらにコロナ・インフル検査キットは2種類のウイルスに感染していないかを検査できます。医療機関を受診する必要がなく、診察費用もかかりません。

 

自宅だけでなく、薬局で検査キットを買ってその場で検査することも可能で、PCR検査のように自宅待機の必要なく気軽に検査できるようになります。

 

コロナ・インフル検査キットのデメリット

一方で、コロナ・インフル検査キットを使うデメリットもあります。医療機関では国家資格を持った医療従事者が正しい手順で検査を実施しますが、市販の検査キットは自分自身で検査を行わなくてはなりません。

 

手順を間違えたり、検体採取がうまくできていなかったりすると、正しい検査結果が出ない可能性があります。また、検査のタイミングによっても結果に影響します。

 

たとえば、インフルエンザは発熱から12時間経たないと、検査キットで正しい結果が出ません。自分で検査キットを購入して検査する場合、そういった注意点を理解せずに結果を信用してしまうリスクがあります。

医者にかかるのと自分で検査するのはどちらがいいの?

では、コロナやインフルが疑われたとき、医者にかかるのと自分で検査するのはどちらがよいのでしょうか。

 

厚生労働省の「新型コロナウイルス・季節性インフルエンザの同時流行に備えた対応」によると、年齢や基礎疾患の有無で対応を分けるべきと記載されています。(※2)

 

高齢者や妊婦、小学生以下の子ども、基礎疾患のある人では、感染が疑われたら医者にかかることを推奨しています。上記にあげた人たちは、重症化リスクが高いためです。

 

一方、重症化リスクの低い人は、まず自分でコロナ・インフル検査キットを使って検査するよう勧めています。自分で検査して「陽性」が出た場合は、医者にかかる手順です。

 

ただし、自分で検査する場合は、「研究用」の検査キットではなく、「対外診断用医薬品」または「第一類医薬品」と記載のあるキットを使うようアナウンスしています。「研究用」の検査キットは、厚生労働省の承認を受けていないため、必ず承認を受けた「対外診断用医薬品」や「第一類医薬品」と書かれた検査キットを使いましょう。

http://research-online.jp/all/economy/15140/

http://research-online.jp/all/property/14447/

http://research-online.jp/all/economy/14442/

まとめ

早ければ2022年内には、市販化されるコロナ・インフル検査キット。薬局やインターネットで購入でき、15分程度で結果が分かることから、医療機関を受診するひつようのないことがメリットです。

 

ただし、正しい検査手順で検査しないと、誤った結果が出てしまう可能性があります。

 

高齢者や妊娠中の人、小学生以下の子ども、基礎疾患のある人など重症化リスクの高い人は、コロナ・インフル検査キットではなく、医療機関を受診しましょう。

 

重症化リスクがない場合も、症状が重い場合は医療機関に相談して、判断を仰ぐとよいでしょう。

 

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