【暗号資産】今話題のDEXとは？仮想通貨取引所の仕組みや特徴を解説

2021年10月8日 2022年3月18日 6分9秒

リサーチオンライン編集部

この記事の目次

1 はじめに
2 DEXとは？
- 2.1 仮想通貨取引所「DEX」について
- 2.2 DEXの特徴
3 DEXのメリットは？
- 3.1 仮想通貨取引所の破綻やトラブルを心配する必要がない
- 3.2 個人同士の取引が可能になる
4 DEXのデメリットは？
5 まとめ

はじめに

仮想通貨の王様であるビットコインが、エルサルバドルの法定通貨に採用されたように、いまだに仮想通貨の人気はとどまることを知りません。

一方で、仮想通貨にはハッキング問題などが目立ちますので、どうしてもセキュリティ面に不安があることは紛れもない事実でしょう。
今あなたが仮想通貨取引所に預けている仮想通貨がハッキングされて、資産価値が0になってしまう可能性もあります。

そこでそのような問題を避けるためにもおすすめしたいのが、仮想通貨の分散取引所である「DEX」です。
DEXとは簡単に言ってしまえば、自分で管理するタイプの取引所です。
そのためたとえ取引所がハッキングされたとしても、自分の仮想通貨にまで影響が及びません。

今回はそんなDEXについて、以下のポイントを中心に紹介いたします。

そもそもDEXとは？
DEXの特徴について
DEXを利用するにあたってのメリット・デメリット

ぜひ最後までご覧ください。

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DEXとは？

仮想通貨投資をしていれば、DEXという言葉を一度は耳にしたことがあるかもしれません。
しかしDEXについてざっくりとは知っていても、詳しくは知らないという方が大半でしょう。
そこで、まずはDEXの概要から説明いたします。

仮想通貨取引所「DEX」について

DEXは「Decentralized Exchange」の略称で、日本語に翻訳すると、分散型取引所という意味になります。
2021年現在、仮想通貨を取り扱う方法として、ビットフライヤーやコインチェックなどの取引所を利用することが主流です。
そして上述した取引所は、いわゆる中央集権的な取引所として知られています。

一方で分散型取引所として知られているDEXにおいては、仮想通貨を管理するためのウォレットを、取引所が管理するのではなく、自分で管理するのが一般的です。

そして自分でウォレットを管理するということは、仲介となる業者が存在しませんので、ユーザー同士が直接取引するということになります。

そのため、仮想通貨にかかりがちな仲介手数料がかかりません。
さらに取引所がハッキングされても、ウォレットは自分で管理していますので、あなたの持っている仮想通貨が流失してしまうという心配をする必要がありません。

DEXの特徴

DEXではユーザー同士の取引を可能にしていますが、これを実現させたのがイーサリアムのブロックチェーン上にある「スマートコントラクト」という機能です。

スマートコントラクトとは、ユーザー同士の契約や取引を、自動的に処理してくれるプログラムのことを表します。
そのため第三者の介入が不必要になり、安全性が高くなります。

DEXのメリットは？

上述した内容を踏まえると、DEXを利用するメリットは以下の2点が挙げられます。

仮想通貨取引所の破綻やトラブルを心配する必要がない

たとえば2014年には仮想通貨取引所を運営するマウントゴックスが経営破綻に陥り、顧客が保有していた75万ビットコインが無くなったという話が過去にあります。

この出来事は、仮想通貨取引所に仮想通貨を預けていたからこそ起きたことです。
しかし、DEXで仮想通貨を管理していればこのような心配は必要ありません。

さらに仮想通貨取引所がハッキングされたというニュースは、枚挙にいとまがないですので、仮想通貨の安全性を確保するためにも、DEXを利用している方は少なくありません。

個人同士の取引が可能になる

DEXにおいては、個人が持っているウォレットによって、個人同士の取引がおこなわれます。
そのため第三者の介入がなくなり、仲介手数料が取られません。

仮想通貨取引において、仲介手数料の問題はネックになりがちですので、その仲介手数料を抑えられるだけでもDEXを利用する価値はありそうです。

DEXのデメリットは？

仲介者が存在しないために、個人間での取引が可能であるDEXですが、それゆえのデメリットもあります。
それは、法律が整っていないことです。
これはDEXに限らず、仮想通貨全体にもいえます。

法律が整備されていないということは、トラブルが起きても自己責任です。
さらに政府の方針によっては、DEXの利用が制限される可能性がありますので、逐一国際ニュースをチェックする必要があります。

そのためDEXを利用するには、自由な取引が約束されている代わりに、それなりの代償があることを念頭に置かなくてはいけません。