「マイホームと賃貸はどちらがお得か？」は、テレビやYouTubeでもディベートで扱われやすい題材のひとつです。皆さんの中にも、住居をどのように契約すべきか悩んでいる人も多いでしょう。
この記事では、マイホームと賃貸におけるメリットおよびデメリットを紹介します。生涯でも大きな選択肢となるため、じっくり考えながら選びましょう。
この記事の目次
マイホームを持たない暮らしとは
マイホームを持たない暮らしを選ぶのであれば、基本的には「賃貸」の住居を契約します。アパートやマンション、場合によっては一戸建て住宅も賃貸契約が可能です。マイホームの暮らしとは異なり、住み続ける人は賃料を永久的に支払います。
一方で、賃貸住宅であれば契約を解消したら賃料を払う必要がありません。このあたりが住宅ローンとはルールが異なる部分です。しかし、基本的には早期の契約解消を防ぐために「違約金（※1）」が設定されています。
マイホームのメリット・デメリット
マイホームは総額が数千万円以上かかるため、一括で購入するケースはほとんどありません。たいていの場合は、35年（※2）を目安にローンを設定します。マイホームに憧れを抱く人もいますが、メリットとデメリットの把握が非常に重要です。
メリット①：完済すれば自分の所有物となる
マイホームの大きなメリットは、ローンを完済すれば自分の所有物となる点です。支払い後は、自分だけの家として自由に使えます。仮に生活するうえで内装に不満を感じたら、好きなタイミングでリフォームしても問題ありません。
何より、完済によって得られる達成感が充実したライフスタイルにつながります。月々の支払いといったプレッシャーから解放されるためです。同じ家に一生住み続けると決めている人は、マイホームの購入を検討してみるといいでしょう。
メリット②：条件次第で住宅ローン控除が適用される
マイホームでは、条件次第で住宅ローン控除の対象となります。算出された納税額から一定金額を差し引く制度です。適用される条件としては以下のようなものが挙げられます。
（※3）
- 返済する期間が10年以上
- 適用を受ける年の合計所得が3,000万円以下
- 6か月以上かつ適用を受ける年の12月31日以降も住み続けること
ほかにも、中古住宅やバリアフリー住宅などの種類に応じて細かい違いがあります。事前に、自分自身が住宅ローン控除の対象になるか否かを確認しましょう。
デメリット：引っ越してもローンの支払いは続く
マイホームのデメリットは、住めなくなった状態になってもローンの支払いが続くことです。例えば、火災や地震による倒壊で家を失ったとします。賃貸契約であれば、そのまま契約解消となり翌月以降の賃料は発生しません。
しかし、住宅ローンは支払いが完済するまで毎月のように請求されます。家を売って返済にあてられますが、基本的には全額分は返せません。将来に何が起こるかわからない点を踏まえると、少なからずリスクの高い買い物です。
賃貸のメリット・デメリット
マイホームの購入以外の方法で住居を探す際には、賃貸住宅の契約が一般的に挙げられます。簡単に説明すれば、他人の所有物である家を一定期間で借りる契約です。マイホームと比べたメリットやデメリットを解説しましょう。
メリット①：ライフスタイルに合わせた暮らしができる
賃貸住宅のメリットは、転勤などを理由とする引っ越しに対応しやすいところです。マイホームを一度購入してしまうと、転居してもローンを完済しなければなりません。一方で、賃貸住宅であれば賃料の支払いが終了するのみです。
清掃費用や修繕費用がかかる場合もありますが、ある程度は気軽に新しい住居へ移れます。全国転勤のある会社に勤めている人にはふさわしいタイプです。ライフスタイルに合わせたいのであれば、優先的に賃貸住宅を探すといいでしょう。
メリット②：固定資産税がかからない
土地を購入しなければ、賃貸住宅では固定資産税がかかりません。当該税金は土地や建物の所有者が対象であり、計算式は「課税評価額×1.4％（※4）」です。条件次第では、10万円を超える可能性もあります。固定資産税による出費は決して小さくありません。
加えて、一般的な契約であれば使用するために必要な修繕は持ち主（賃貸人）側が行います（※5）。借りている側は、基本的には大家へ修繕箇所を報告するのみです。このような負担を軽減できる点も長所として挙げられます。
デメリット：住み続けても自分の所有物にはならない
賃貸住宅のデメリットは、長年賃料を支払い続けても自分の所有物にはならない点です。仕事を引退したあとでも、住み続ける限りは出費が発生します。人によっては、毎月の支払いがストレスになるケースもありうるでしょう。
自分の所有物となれば、月々に賃料の支払いをせずとも毎日を過ごせます。趣味や自己啓発などにお金を回すことも可能です。特に、老後の人生をゆっくり送りたい場合は、賃貸住宅よりもマイホームが向いているかもしれません。
税金はどのくらい抑えられる？
税金に焦点を当てた場合、納税の負担を減らせるのは賃貸住宅です。毎月支払う賃料には、消費税すらも含まれていません（※6）。住宅関連の費用のみに注目すれば、賃貸住宅は税金が発生しない種類です。
一方で、マイホームは下記のような税金がかかります（※7）。
毎月発生する
- 固定資産税
- 都市計画税
契約時のみ発生する
- 不動産取得税
- 登録免許税
- 印紙税
住宅ローン控除もあるとはいえ、極めて大きな負担が発生します。賃貸住宅を選んだ場合に抑えられる納税額は、毎月発生分だけでも約20〜30万円程度（※8）です。
まとめ
今回は、マイホームと賃貸住宅を比較してどちらが望ましいかを税金対策も踏まえて解説しました。住居選びは数々のコツがあるものの、最終的には契約者本人の価値観に委ねられます。
ここで紹介した内容を頭に入れつつ、マイホームか賃貸住宅かを選択しましょう。今後も税金対策に役立つ情報を知りたい方は、ぜひともお問い合わせください。
