6月から始まる！犬や猫にマイクロチップ義務化

2022年5月12日 2024年3月5日

犬好き・猫好きにとって気になるのが、6月からのマイクロチップ装着の義務化ではないでしょうか？

大切なペットの体内に入るものだから、「安全面や健康に影響がないのか？」と心配になりますよね？

そこで今回は、使用されるマイクロチップとはどのようなものか？義務付けに至った理由、どうしてマイクロチップが必要なのかについてご紹介します。

この記事の目次

マイクロチップとは

実際に埋め込まれるマイクロチップの大きさは直径2mm、長さ8〜12mmの円筒形をしています。

マイクロチップ内には、15桁の個体識別番号が入っています。専用のリーダーをかざすと、サーバーに登録されたデータと照らし合わされ、ペットの特徴や飼い主の情報がわかる仕組みです。

マイクロチップを埋め込むのは医療行為となるため、獣医師と愛玩動物看護士のみがおこなえます。専用の注射器を使用して首の後ろの皮下（皮膚のすぐ下にある皮下組織と呼ばれる部分）に埋め込みます。

6月1日の施行以降に販売される犬や猫には、すべてマイクロチップが装着済みです。購入後に、飼い主本人の所有者の登録手続きが必要になります。

マイクロチップの表面はアレルギーや拒否反応の起きにくい生体適合ガラスで作られています。生体適合ガラスとは、骨の充填材や人工歯根として使われているガラスで、人間の体の治療にも使われているものです。

現在飼われている犬猫や譲渡された場合には、マイクロチップの装着は努力義務となっています。マイクロチップの施術費用は動物病院によりますが、3,000～5,000円程度かかるようです。

マイクロチップ装着が義務付けられた目的は、犬猫の放棄や遺棄、虐待・迷子などを減らすためです。

環境省の統計資料（※1）によると、2020年4月1日～3月31日までの間に犬と猫あわせて引き取られた合計は72,433頭。そのうちの約8割は、飼い主がわかっていません。

身元がわかって飼い主のもとに帰った、または新しい飼い主へ譲渡された犬猫は全体の約7割近く。最終的に引き取り手がいない、病気やけがなどやむを得ない事情を含めた全体の約3割近くの犬猫が、殺処分になってしまいました。

所有者不明で殺処分になった犬のうち、成熟（成犬）が全体の7割を占め、猫の場合は全体の約6割を占めているのが幼齢（子猫）となっています。

子猫の割合が多い理由には、マイクロチップのほかに避妊手術で子猫が増えないようにする必要もありそうです。

殺処分された犬が成犬ならば、もっとも活動的な時期なのでおうちにいれば仲良く過ごせる頃だったのではないでしょうか？マイクロチップを装着していれば、家族のもとへ帰れた犬もいたのではないか？と気になってしまいます。

マイクロチップを装着し、迷子になる犬猫が減るならば、積極的に検討してみようと考える方が増えるといいかもしれません。

欧米ではペットの迷子や遺棄防止のために、広く普及しています。またペットショップの運営自体が禁じられているため、ペットは譲渡がメインです。

国内は現在任意ですが、マイクロチップを装着する方は増加傾向にあります。日本獣医師会の管理するシステム「AIPO」では、280万頭がすでに登録されているそうです。

AIPO（※2）とは、Animal ID Promotion Organization （動物ID普及推進会議）の略称で、マイクロチップによる犬、猫などの動物個体識別の普及推進を行っている組織です。

東日本大震災では、多くの犬猫が飼い主と離れ離れになりました。そのなかで迷子札や鑑札、狂犬病の注射済票を首輪につけていた犬の場合には100％飼い主が判明しています。

しかし、何もついていない首輪や首輪が外れてしまった犬の飼い主を見つけることは、ほぼできませんでした。猫も同様です。

マイクロチップを装着していれば、首輪がなくても飼い主の情報はわかります。迷子や盗難、万が一の事故などにすぐに身元がわかり再会しやすくなります。

年間を通じていつ災害に合うのかわからないのが、最近の状況です。ひとり暮らしで犬や猫を家に置いたままで出勤している方もいるでしょう。

愛犬・愛猫の安全を守るためにも、マイクロチップの装着を検討してみてはいかがでしょうか？

6月より施行されるマイクロチップ装着の義務化についてご紹介しました。震災をきっかけに、ペットを対象としたマイクロチップの必要性が注目されるようになりました。

現在は任意ですが、すでにマイクロチップを装着し登録されている犬猫の数は280万頭を超えています。

これから飼おうと検討している方はもちろんのこと、現在飼っている方も愛犬・愛猫の迷子や盗難、事故や災害に備えてマイクロチップの装着を検討してみてくださいね。