はじめに
突然ですが、あなたはクラフトビールをご存知ですか？
現在クラフトビールは世界的に人気な商品として知られています。
特にアメリカでは、このクラフトビールが人気で生産量も年々増加しているそうです。
しかし、このクラフトビールを制作するための工程にある「厄介なもの」が発生してしまいます。
それが二酸化炭素です。
一般的にはこの二酸化炭素は削減しなくてはいけないものとして、世間から厄介視されがちです。
しかし、近年ではこの二酸化炭素がビジネスチャンスとなっています。
ここでは、その二酸化炭素のビジネスについて以下のポイントを中心に記載していきます。
- アメリカでは二酸化炭素の売買が進んでいるのか？
- そもそも二酸化炭素を売買できるのか？
ぜひ最後までご覧ください。
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アメリカで進む二酸化炭素の売買とは？
2021年現在、アメリカでは二酸化炭素をめぐるビジネスが活性化しています。
クラフトビール業界での二酸化炭素
クラフトビール業界では、二酸化炭素は欠かせない存在です。
クラフトビールを注ぐ際には、圧力をかけなくてはいけませんので、二酸化炭素が必要になります。
アメリカではこのクラフトビールに注ぐ際の二酸化炭素を、再利用しているそうです。
では、どこから再利用するほどの二酸化炭素が発生しているのでしょうか？
その二酸化炭素は、ビール工場から発生しています。
ビール工場では、タンクでビールを製造するのが一般的ですが、発酵させる段階で多くの二酸化炭素が発生します。
そのため、二酸化炭素の排出量が長年の課題として挙げられていました。
世界全体で二酸化炭素の排出量が問題になっていますので、そのまま放置し続けるわけにはいきません。
そこで、その工場では、二酸化炭素を大気中に放出せずに、液化して回収する装置を導入しました。
二酸化炭素を液化することによって、二酸化炭素を再利用できます。
そして、ビールを注ぐ際の圧力として、二酸化炭素を再利用するようにしたそうです。
さらに、余分な二酸化炭素は、二酸化炭素を必要としている業者に販売しています。
今まで厄介者として扱われてきた二酸化炭素が、商品として販売できるようになり、ビジネスチャンスは拡大しました。
この恩恵は、クラフトビール業界にも限らないそうです。
農業においての二酸化炭素
アメリカの広大な土地で農家をしている人も、二酸化炭素ビジネスの恩恵を受けています。
アメリカのある農家では、とうもろこしを収穫した後の、跡地を二酸化炭素ビジネスに活用しているそうです。
土壌改善のため、とうもろこしの跡地にライ麦や小麦を植えていたそうですが、ただ放置しているだけで新たな収入源となっています。
2021年現在アメリカでは、二酸化炭素を本格的に削減しようという取り組みが、企業単位で行われています。
しかし、実際に二酸化炭素を即座に削減することは難しいことです。
そこで、農家が植えているライ麦や小麦が重要になります。
農家が植えたライ麦や小麦は二酸化炭素を吸収しますので、その吸収した二酸化炭素の分を「炭素クレジット」として企業が買収するのです。
農家が削減した分の二酸化炭素を購入することで、企業（自分たち）が削減したことにできます。
実際にこの二酸化炭素ビジネスによって、4,000万円もの収入を得た農家もいるそうです。
そもそも二酸化炭素の売買とは？
上述した二酸化炭素を売買する権利は、「京都議定書」に取り入れられているシステムです。
「京都議定書」では、国や企業によって削減する二酸化炭素の量が決められています。
しかし、国や企業によって状況が違いますので、クリアするのが難しい国も出てくるでしょう。
そこで、「二酸化炭素を排出しても良い権利」が売られるようになりました。
この「二酸化炭素を排出しても良い権利」は、二酸化炭素の削減目標をクリアした国や企業から売られます。
この取引のことを「排出権取引」と呼びます。
排出権取引は、自力で二酸化炭素を削減するのが難しい国や企業にとっては、便利な取引なようです。
実際に、アメリカを代表とする企業である「マイクロソフト社」が排出権取引を利用していたり、今やあらゆる分野の企業が排出権取引を行っています。
この炭素クレジット市場は急成長していますが、売買に世界共通のルールがないのが実際のところです。
そのため、今後は「国際気候変動枠組み条約第26回締約国会議」と呼ばれる地球温暖化を話し合う会議にて、ルール作りも行われていく可能性があります。
まとめ
ここまで二酸化炭素ビジネスの情報について紹介いたしました。
今回の記事で重要なポイントは以下の通りです。
- クラフトビール業界では、二酸化炭素の再利用が促進されていること
- 二酸化炭素を液化して、再利用するビジネスが存在していること
- 削減した二酸化炭素を「二酸化炭素クレジット」として、企業が買収を進めていること
- アメリカを代表とする企業である「マイクロソフト社」が排出権取引を利用していること
これらの情報があなたのお役に立てれば幸いです。
最後までご覧いただき、誠にありがとうございました。
