はじめに
自宅オフィスは、節約を心がけると家計への負担が減ります。
しかし仕事と私生活を完全に区切ってしまうと、なかなか節約生活も上手くいかない場合もあるでしょう。
そこで今回は、有益に自宅をオフィスとして使うための6つのポイントをご紹介しますので、将来的に自宅兼オフィスの働き方を考えている人はぜひ参考にしてください。
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家賃や光熱費を経費計上する
自宅オフィスになると、家賃や電気代などの光熱費が経費として計上できます。
生活部分までは対象になりませんので注意が必要ですが、オフィスとして使用する面積と自宅面積の割合で算出。
占有率は事業主が判断しますので、どのような割合で計算したか、税務署に明確に説明できることが条件です。
持ち家だけでなく、賃貸物件なら家賃は事業に使用する経費になりますので、割合で算出した部分は家賃も経費計上が可能でしょう。
たとえば家賃8万円のマンションを自宅オフィスとして経費節約したい場合。
ワンルームマンションなら、そのうち6畳を事業に使用したとすれば、全体の自宅スペースの約44%がオフィスとして35,200円が算出できる目安経費となります。
空調で節約する
自宅オフィスで節約できるのは、空調にかかるコストです。
光熱費の中でも大きな割合を占める空調。
資源エネルギー庁の推計では、オフィスの電気代の48%が空調という結果がありますので、仕事中の光熱費を削減したい場合は空調から見直すことがコツです。
エアコンは温度設定を1度変えるだけで電気代が抑えられるといわれていますので、夏なら遮光カーテンを閉めて室温を維持したり、冬なら逆に日中は太陽光を入れて暖かく過ごしたりすることもよいでしょう。
自宅オフィスの魅力は、ビデオ会議などがなければ服装にこだわらなくてもよいこと。
厚着や薄着で空調節約が可能になりますね。また定期的にエアコンやヒーターの掃除を行い、運転効率を維持することも大切。
エアコンフィルターのごみを取り除くと、結果的に電気代節約にメリットがあるかもしれません。
オフィス機器を見直す
自宅オフィスで節約できるのは、OA機器の電気代やコストについて。
ファックスやコピー機はオフィスには欠かせないアイテムで、最近は家庭でも使うことがよくありますよね。
自宅オフィスにする場合は、まずプライベートで使っているものが兼用できるかどうかを考えてみましょう。
コピー機は仕事となると利用頻度も高くなり、消費電力が大きくなるため注意したいところ。
今後も自宅オフィスが続くようであれば、エコタイプの最新機種に変えることも検討してみてください。
またパソコンのモニターの明るさも、初期設定のままでは明るすぎることが考えられます。
負担なく画面が見られるよう調整したほうが、電気代の節約や視力低下予防にもメリットが期待できるでしょう。
照明は自然光で間に合わせる
自宅オフィスの節約では、電気代が重要なポイントになり、とくに照明器具は仕事をしている間どうしても必要な光熱費になりそうです。
しかし日中は太陽光でパソコンや書類は充分明るく見えるので、電気代の節約になります。
これから自宅オフィスのスペースを考えている人は、窓際など日中の明るさを配慮して仕事場を決めることもオススメ。
自宅オフィスは一時的な在宅勤務でも、照明費用はとても気になりますよね。
会社が一部光熱費を負担してくれる場合もありますが、この機会に蛍光灯よりも電気代が安いLED照明に買い替えることもよいかもしれません。
ペーパーレス化にする
大企業でも率先して行っている「ペーパーレス化」は、自宅オフィスでも節約のために導入したいことです。
プリントアウトするには電気代もかかりますし、コピー用紙代も必要です。
さらに大量の書類を管理するためには、ファイルも必要になり手間もかかりますよね。
ペーパーレス化はコスト面だけでなく、自宅オフィスをすっきりしたレイアウトにするためにも重要なコツになるのです。
ペーパーレス化を始めるには、できるだけデータはパソコンで管理し、クラウドサービスで遠隔地からも共有できると尚更便利。
プライベートなものと仕事用の書類が一緒になってしまうのでは困りますので、管理の手間を省くファイリングとしてもペーパーレスはどんどん導入しましょう。
必要最低限のスペースにする
自宅オフィスの節約は、基本的に仕事場として使うスペースを必要最低限にまとめることがコツです。
電気代もそのほうが節約できますし、オンとオフの切り替えもやりやすくなることがメリット。
マンションなどの限られたスペースなら尚更プライベートと分けるためにも、作業する場所は固定しておきましょう。
会社に通勤するつもりでだらだらと自宅オフィススペースには行き来せず、生活規則とバランスを合わせることも、最終的にはあらゆる面での節約になるかもしれません。
まとめ
自宅オフィスの節約は、光熱費や節税など、あらゆる面からアプローチできるはずです。
オフィスとプライベートどちらも、普段の心がけが大きな節約効果を生み出すでしょう。
